午後6時半の着信

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 事故から1ヶ月半が経った頃、いつものように鈴木整形外科でリハビリの順番待ちをしていると、A県検察庁から携帯電話に着信がありました。
 時刻は午後6時半頃を過ぎた頃でした。夜でも役所は仕事をしているようです。

 電話の内容は、警察の捜査が終わって事件が送致されてきたので、被害者から話を聞かせて欲しいとのことです。
 質問は次のような内容を尋ねられました。

・怪我の治療状況
・加害者からお見舞いが有ったかどうか
・加害者は任意保険に加入しているか
・治療費支払いはどうしているか

 これに対する私の答えは実にシンプルです。

「加害者は一切何もしてません!」

 治療については、経過が思わしくなく手術をする可能性があること、加害者が保険未加入なので治療費は仕方なく自分の自動車保険で対応していること、自転車修理代を請求したが支払拒否されたことを話しました。

 そして加害者への処分の希望を尋ねられます。

 答えは言うまでもなく、

「一番重い処罰を希望します」

とお願いしました。

 気持ちの上では無責任に何の誠意も無い加害者に死刑を希望したいくらいでしたが。

 また、希望者には「被害者通知制度」により、加害者に対しての処分結果を郵送で通知してくれるとのことです。もちろん通知を希望しておきます。電話は5分程度で終わりました。

 わざわざ電話をして話を聞いてきたという事は、検察は「やる気」なのかもしれない、と思いました。「やる気」というのは、加害者を起訴して処罰するということです。

 日本の法律では、財産の無い加害者が何の補償もせず知らんぷりで逃げた場合、被害者には対抗手段がほとんどありません。相手が保険未加入であれば絶望的です。
 それに対して、刑事処分は国家が強制的に行うので逃げることができません。例えば罰金刑になった場合、お金が無いから払えないという言い訳は許されず、刑務所の中で労役で支払うことになります。

 加害者が起訴されて刑罰が下れば、逃げ得を許さず一矢報いたという心の満足を得ることができます。しかし、刑罰の処分がされた後は、ロードバイクの修理費を払ってもらうことは困難になります。

 処分決定前であれば、加害者が刑罰の軽減を図るため、被害の弁償をすることも考えられますが、処分後は弁償をしなくてもそれ以上の損をすることが無いからです。

 加害者に対して刑罰による制裁を与えたい気持ちが半分、ロードバイクの修理費を払ってほしい気持ちが半分の複雑な気持ちです。処分の決定も当分先のようなので、何も決まらず心が落ち着かない状態が続きます。

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