第2回ロードバイク交通事故脳内作戦会議

作戦会議

 地元の弁護士事務所で受けた法律相談により、

  • 加害者に対し裁判を起こせば、判決で認められた額を自動車保険(人身傷害補償)から受け取ることができる
  • 判決で認められる損害額のうち、慰謝料は保険会社の基準で計算した額に比べてほぼ2倍に増額が見込める
  • 裁判をして弁護士報酬を払ったとしても費用倒れにはならない

 ということが分かりました。ロードバイク修理費は、加害者の黄中は相変わらず無視を決め込んでいて回収できる見込みが全く無い状況ですが、代わりに裁判による慰謝料の増額分から何とか捻出することができそうです。

 現在の怪我の治療とリハビリの状況は、医師から自転車運動の許可が下りてロードバイクの走行は可能になったものの、怪我が完治した訳ではなく、腰と左手の怪我は当分の間リハビリが必要で、もしかすると後遺症が残るかもしれません。

 腰から背中にかけて力が入りづらく、長い時間同じ姿勢で立っていることが辛く、また、舟状骨固定手術をした左手のギプス固定期間が長かった影響で、筋力の大幅な低下と手首関節の硬直があり、手首を曲げることができる範囲が通常の半分程度になっています。

 院長先生によれば、時間がかかるけど回復するとのことですが、やはり100%確実ではありません。ネットで調べると後遺症が残ってしまうことも結構あるようです。

 リハビリで完治せず症状が残ってしまった場合、後遺障害として認定されれば一時金として慰謝料を受け取ることができ、その後の通院治療費に充てることができますが、認められなかった場合は全額自己負担となってしまいます。この後遺障害の認定率は5%程度しか無いので、交通事故、特に後遺障害の認定申請について知識がある弁護士を探す必要があります。

 この弁護士ですが、ネットで調べたところ、本当の意味で交通事故を得意業務としているような弁護士事務所が近所に存在せず、東京や大阪などの大都市圏以外ではかなり少なく、名古屋の中心部に数軒存在する程度でした。弁護士探しには少なくとも名古屋まで出かける必要がありそうです。

 中には後遺症の認定申請を専門に扱っている行政書士事務所がありましたが、裁判をすることが前提のため、弁護士以外は代理人ができないので選択肢からは外しました。

 あとは加害者の刑事処分がまだ決まっていません。検察庁から電話があって約2か月経ちましたが、被害者通知が来ていないので起訴・不起訴の決定はまだ行われていないようです。加害者が検察庁に呼び出された後、処罰を避けるため慌ててロードバイク修理代の示談を申し出てくる可能性が一応残っています。その時点でこちらが弁護士を依頼済みであれば、相手は弁護士相手が提示する正当な金額で払うしかないでしょう。

 以上の状況から、今後の交通事故処理の作戦を次のように考えました。 

<作戦方針>

  • なるべく早く弁護士を依頼して、治療が終わり次第加害者に対し訴訟を起こす。
  • 訴状を送りつけることで揺さぶりをかけ、対応を強いることで加害者に精神的ダメージを与える。
  • 裁判で判決をもらって自分の自動車保険から増額した保険金を受け取る。なお相手が無視して欠席裁判になっても問題は無い。
  • 後遺障害認定申請に知識のある弁護士を探して、もし後遺症が残った場合に備える。
  • 可能であれば加害者からのロードバイク修理代の支払い申し入れも狙ってみる

 これで治療費、慰謝料、裁判費用といった金銭面の問題はクリアされ、包囲網はほぼ完成しつつあります。あとは弁護士を依頼して訴状を送りつけるだけです。加害者の黄中はまさか裁判を起こされるなど夢にも思ってないでしょうから、突然100万円以上の請求書が届いた時どんな顔をするでしょうか?普通の人はそんな高額な請求をされたら驚いて真っ青になると思います。直接この目で見ることはできませんが、実現すれば大きな反撃になります。

 サイクリングイベント「ツール・ド・東北」の開催日が間近に迫っているので、イベントから帰宅後に弁護士を依頼する予定にして、弁護士探しの下調べを開始します。

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